安定したサプライチェーンを確立するための重要な7つのポイント| 物流・製造コラム

生産に必要な素材・部品を仕入れる企業が1つでは、その地域に災害が起こった際に、供給が途絶え、生産活動が行えなくなってしまいます。
もちろん、自社の生産拠点や物流拠点なども1つのエリアに集中しては、災害があった際に業務が止まってしまいます。
BCPの一環として、1つのエリアに災害が起こっても企業活動が行えるよう、製造・物流拠点、素材・部品を仕入れる協力会社などを分散させることが重要です。

サプライチェーンを安定させるという意味では、自社だけBCPの取り組みを行っても不十分です。
素材・部品の仕入れ先を選ぶ際に、BCPの取り組みを行っているかどうかという判断材料を持つことも重要です。
また、現状取引のある企業にBCPの取り組みを始めるよう相談してみるのも良いかもしれません。

災害が起こった際に、どのように対応を行うか事前にシミュレーションをしておくことが重要です。
災害が起こって業務が停止した場合、どのような手順で、どれぐらいの期間で業務を再開できるようにするか事前に十分検討しておき、その内容を社内に周知することで、万が一災害が起こった際にも冷静に対応することが出来るようになります。

部品が1つでも揃わないと生産ができないにも関わらず、サプライチェーンの階層が深く、それを把握しきれていないため対応が遅れてしまうということもあるようです。
サプライチェーンの見える化を行うことで、万が一に備えてリスク分散ができるようになるのではないでしょうか？

上記のサプライチェーンの見える化を行い、緊急時に素材・部品の確保が難しい物に関しては、リスクを避けるため在庫を多めに確保するなどの対応も重要です。
リスク分散できていることとできていないことを明確にすることで、BCPに対応した適切な在庫管理ができるようになります。

地震が起きても問題が発生しないように免振対策を行うことや、水害が発生しても重要な設備などが水没しないよう設備・施設の災害対策を行うことも重要です。
また、システムを導入する際に、インターネットを通して利用するクラウドシステムなどを活用することもデータをPCに残す必要がないためBCPの観点からみても効果的です。

協力会社や自社で適切に素材・部品を準備することができても、交通インフラが麻痺してしまっては、サプライチェーンが途絶えてしまいます。
万が一災害が起こった際にも、物流が途切れないよう配送方法の代替え案を準備しておくことも重要です。

生産する製品が複雑になればなるほど、サプライチェーンも階層が深く複雑になっていきます。
万が一の時にも対応できるよう、事前準備やシミュレーションをしっかり行っておくことがサプライチェーンを安定化させるためには重要になります。